企業情報

企業理念

“話し方教育”を通じて、
人を、社会を育てるために存在する教育団体

私たちは、人類が話しながら生きることを続けている限り、話し方教育の必要性を認識します。
なぜなら、“話す能力”とは、本人とその周囲に影響を与える性質を持っているからです。
人はみずからの話し方で幸せや不幸を手に入れ、相手の話し方で喜びや孤独を知るのです。
話し方教育が必要とされる場面は時代に応じて拡大を続けています。
私たちは、未来を見据えた話し方教育への研究を怠ることなく、その成果を教育に反映します。
話し方教育センターは、“話し方教育”を通じて、人を、社会を育てるために存在する教育団体です。

代表メッセージ

代表取締役 千名 友貴

「話し方教育を通じて、社会を、人を育てたい」という願いの下、私たちは活動を続けています。 お客さまの社内においては、「社員のプレゼンテーション能力を高めたい」「管理職に強いリーダーシップを身につけてもらいたい」「営業部員の交渉能力を磨きたい」などの希望や期待があるはずです。私たちの活動はそれらのご要望に応えるものです。
企業の採用面接官たちは、面接での学生の“話”を通じて、その人間性や能力を評価しています。学生にしてみれば、みずからの話し能力は、後の人生を決してしまうほどのテーマです。
また、営業担当者は話すことによって自社製品を懸命に売り込みます。対するお客さまは、営業担当者の知識レベルや経験をも、その話から聞き分け、信頼するに足りる営業パーソンであるのかを判断しています。
家庭に目を向けてみれば、親子の微笑ましい会話や、夫婦の互いを尊重しあうことばこそが家族愛の源であるはずです。
しかし、現実は強権的、感情的、不信的、攻撃的な言葉の数々が、子に親を憎ませ、夫に妻を敬遠させ、妻に夫を侮蔑させているのです。愛は対話によって育まれ、対話によって滅んでいます。
これほどまでに日本人の実生活が話す能力に影響を受けているにも関わらず、その必要性や技術を教育する場面は多くありません。
小・中・高等学校の学習指導要領に「言語活動の充実」がうたわれたのが平成20年、指導開始は同21年、しかも学校の教員たちは言語教育の専門家ではないのです。
就職活動を始めた学生が、あわてて面接のハウツー本を購入することに、合点(がてん)がいくはずです。
もちろん、ほかの研修団体でも話し方に関連する指導をおこなっていることは知っています。
しかし、ヒューマンスキル系の研修団体がタケノコのように生まれている現代、次のような例があることも事実です。

「職場のチームワークを良くするために、仲間を肯定しながら話しましょう。」

世に出る話し方に関わる自己啓発本の抽象レベルにも似ています。
当社は、このような指導には研修効果が生じないと考えます。受講者は、職場に戻った後、本当に仲間を肯定できるのか、ということを熱心に研究しているのです。

「仲間を肯定しながら話す。」

そのためには、感情対話、共感表現、同調表現、付加価値表現、上昇表現、関心表現、重否定表現、核中心表現のほか、具体的な表現技法の指導が欠かせません。理屈だけでは人はみずからを変化させにくいものだからです。
「断り方研修」「謝り方研修」「叱られ方研修」など、話し方に関わる一場面を切り取った研修のご提案が可能なのは、当社が“話し方”のテーマを極限まで具体的に、現実対応的に研究してきたからにほかなりません。
創業以来40年、誠実にコミュニケーション教育サービスに尽くしてまいりました。
そして、社会は新たな教育テーマを創造してくれています。
それが“話すこと”に関わるテーマであれば、話し方教育センターは喜んで研究と教育に向かうのです。

代表取締役

千名 友貴

会社概要

会社名 株式会社話し方教育センター
本社所在地 〒105-0004
東京都港区新橋4丁目30番6号 京急中はらビル 8階
連絡先 TEL. 03-5777-1874
FAX. 03-5777-1876
創業 1979(昭和54)年11月16日
代表者 代表取締役 千名 友貴
資本金 1,000万円(2019年9月1日現在)
従業員数 15名(2019年9月1日現在)
専属講師数 39名(2019年9月1日現在)
役員
代表取締役 千名 友貴
取締役 熊田 鋼嗣
非常勤取締役 千名 貴志
事業内容 企業社員及び官公庁・団体職員に対する教育研修指導教育委員会・公民館等の社会教育に対する教育指導による支援
一般社会人に対する話し方講座解説による言語能力開発
企業社員・官公庁職員に対する対応能力等の調査・教育企画
各種研修教材・ビデオパッケージ等の企画・開発
社員研修・コミュニケーション研修・マナー研修講師の養成
研修体系及び意識改革プログラムのコンサルティング事業
その他
取引銀行
  • みずほ銀行 新橋中央支店
  • 三菱UFJ銀行 新橋支店
  • 三井住友銀行 日比谷支店

営業拠点

◆ 東日本営業所

〒105-0004
東京都港区新橋4丁目30番6号 京急中はらビル 8階
TEL. 03-5777-1874
FAX. 03-5777-1876

【アクセス】
JR・地下鉄銀座線「新橋駅」烏森口より徒歩7分

【担当エリア】
北海道、青森県、秋田県、岩手県、宮城県、山形県、福島県、新潟県、富山県、石川県、福井県、長野県、山梨県、栃木県、埼玉県、群馬県、茨城県、千葉県、東京都、神奈川県、静岡県

◆ 中部営業所

〒460-0002
愛知県名古屋市中区丸の内3丁目17番29号 2階
TEL. 052-951-1874
FAX. 052-951-1876

【アクセス】
名古屋市営地下鉄「久屋大通駅」1番出口より徒歩5分

【担当エリア】
愛知県、三重県、岐阜県

◆ 西日本営業所

〒550-0004
大阪府大阪市西区靭本町1丁目5番18号 10階
TEL. 06-6444-1874
FAX. 06-6444-1876

【アクセス】
大阪メトロ御堂筋線・中央線・四つ橋線「本町駅」25番出口より徒歩1分

【担当エリア】
大阪府、京都府、兵庫県、滋賀県、奈良県、和歌山県、 広島県、山口県、岡山県、島根県、鳥取県、徳島県、香川県、高知県、愛媛県、福岡県、大分県、佐賀県、長崎県、熊本県、鹿児島県、宮崎県、沖縄県

沿革

1979年
(昭和54年)
7月:創業
11月:法人設立
1999年
(平成10年)
3月:代表取締役を、
千名 裕 より、千名 貴志 へ交代
2005年
(平成16年)
5月:現住所地に移転
2008年
(平成19年)
9月:関西支社開設
2013年
(平成25年)
2月:中部営業所開設
2018年
(平成30年)
4月:代表取締役を、
千名 貴志 より、千名 友貴 へ交代

親会社として、株式会社リオーディア・ホールディングスを、グループ会社として、HKC人材開発パートナーズ株式会社を設立しました。

グループ会社

株式会社リオーディア・
ホールディングス

〒105-0004
東京都港区新橋6丁目9番2号 新橋第一ビル新館2階B号室
TEL. 03-6809-2894
FAX. 03-6809-2895

HKC人材開発パートナーズ
株式会社

〒113-0021
東京都文京区本駒込5-45-2
TEL. 03-5809-0074
FAX. 050-1245-2988

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